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■TOPICS / 049:東京裁判の真実

 
 
東京裁判の真実
 
大東亜戦争(第2次世界大戦)が終戦を迎えてから、大日本帝国の要人たちは東京裁判(極東国際軍事裁判)によって裁かれ、戦争犯罪人となるわけですが、この裁判がいかに歪められたものであったかをご存じでしょうか?これ以前に行われた裁判では、国家同士が利益を追求した結果、相互に利害が衝突してしまい、平和的手段で解決されなかった場合においては、戦争はやむを得ないものと理解されてきました。歴史的に見れば、戦争によって不正な国際秩序の現状を打破し、その建設的役割が高く評価された事実も多くありました。ところが、この東京裁判(極東国際軍事裁判)では、敗戦国はおろか中立国すら誰もいない中で行われました。裁判長はオーストラリア代表、判事は、カナダ、中華民国、フランス、オランダ、ニュージーランド、ソ連、イギリス、アメリカ、インド、フィリピンでした。そもそもなぜソ連が「戦勝国」としてそこにいたのかは不明なままです。「中立条約」を結んでいたはずのソ連は、敗戦確実の日本を火事場泥棒のように攻めて領土(北方領土)を奪い、100万もの日本人を強制連行して虐待労働させていました。とにもかくにも、この裁判では、裁判長であるウェッブ氏によって「日本が侵略国である事は法廷で明らかであり、それを審議する事は許されない」とされ、随所において弁護活動が妨げられました。戦勝国にとって不利な書類や証言はことごとく却下され、冒頭から、日本が侵略国であるという前提で行われました。裁判である以上、本来は利害感情を交えない公正中立な裁判官によって進行されなければならないとするのが原則すが、この裁判は公平性を欠いた茶番にすぎませんでした。そして、犯罪に対する刑罰は、あらかじめ成文法に定められたものに限られるという原則があり、かつ、刑罰は成文法が成立した時点以降の事件にのみ適用されるはずですが、定められた基準がない行為を独断と偏見で裁く行為そのものが近代法精神そのものを否定するものでした。戦争という国家間の問題を個人の責任に転嫁し、事前の布告なき法規に照らして過去を問い、その責任を個人に負わされるなど前代未聞の判決なのでした。戦時国際法に照らし合わせた場合、本来相手国にも問われるべき事実がありました。例えば、米国による無差別爆撃、原爆の投下、支那人による便衣兵戦術、旧ソ連の対日参戦などです。しかし、それらの事案は提起されたものの、途中でマイクの音声は遮断され、中断を余儀なくされ、あげくに議事録や広報からは発言そのものが削除されるなど正当な進行さえ妨げられました。国際法上の司法裁判であるはずの東京裁判(極東国際軍事裁判)は、勝者が勝者の一方的論理に基づいて、敗者を断罪した復讐の欲望を満たすための『興行』に他なりませんでした。勝者が法的手続きを踏んだような振りをして、苟しくも正義を名乗り、文明をかざして、平和を語った茶番にすぎませんでした。後年、裁いた側であるはずのマッカーサーを始め、ウェッブ裁判長もキーナン主席検事も、それぞれが「日本が太平洋戦争に立ち上がったのは正当防衛であった」「東京裁判は誤りであった」「東京裁判は復讐の感情に駆られた公平ならざる裁判だった」と表明しています。唯一、客観的な視点を持って答弁をしたパール博士は「日本は無罪である、欧米こそ憎むべきアジア侵略の張本人である」「日本の教育書は子弟に日本は侵略の暴挙をした・犯罪を犯したと教えている」「日本の子弟が歪められてた罪悪感を背負って卑屈、頽廃に流されて行くのを私は平然と見過ごす訳には行かない」と語っています。しかしながら、結果として極東裁判は公的な場による検証がなされないまま、勝った者が正義で、負けた者が悪であるという審判をそれからの未来に渡ってを招く原因となりました。今日において常識ともなっている歪められた歴史観の前提となっているのは、この東京裁判(極東国際軍事裁判)なのです。そして、今もなお、捏造された犯罪の数々や侵略の汚名が一人歩きし、日本に対する政治外交の切り札にされています。この裁判でA級戦犯として絞首刑となった元首相の東条英機、元陸軍大臣の板垣征四郎、元奉天特務機関長の土肥原賢二、元中支那方面軍司令官の松井石根、元陸軍省次官の木村兵太郎、元陸軍省軍務局長の武藤章、元首相の廣田弘毅らは、英霊として東京・九段の靖国神社に祀られています。
 
 
 
 

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