頻発する地震のうち、どれがしぜんはっせいてきなものであるか、どれが人工的なものであるかは不明です。東日本大震災の前には、米国軍艦が海上に数隻浮かんでいた事実は多くの目撃証言があります。米国兵隊のうち何人も被爆したという話もあります。自衛隊よりも先に米軍が被災地にかけつけることができたのはどうしてなのでしょうか。疑問が残ります。地震が兵器として使われたかどうかは定かではありませんが、人工的に地震を発生させることができるほどの技術をすでに人類が手にしていることは事実のようです。ただ、地震兵器のアイデアについては、20世紀前半期に科学者のニコラ・テスラがを公表しているものです。

ロシア軍事誌の分析によると、謎の米軍施設『HAARP』は、電離層を操作することで敵軍のシステムを妨害するほか、国全体を機能不全に陥らせる能力さえ持つ可能性があるといいます。電離層への干渉は制御不能で、地球規模の災害が起こると警告する科学者もいます。米軍施設『HAARP』は地球を転覆させる「地球物理学兵器」だといいます。

気象兵器は、人為的に気象を操作することにより敵対する国家や地域に損害を与えることを目的とした兵器の一種であり、環境改変技術のひとつでもあります。人間に被害を与える気象現象を軍事目的で人為的に災害を発生させるもので、実際にベトナム戦争におけるポパイ作戦において人工降雨が軍事目的で使用されました。
1977年の環境改変兵器禁止条約においては、環境改変技術と表現され、「自然の作用を意図的に操作することにより地球又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術」と定義されています。

1977年5月18日、軍縮NGOの環境制御会議において気象兵器を制限する環境改変兵器禁止条約がジュネーヴにおいて採択され、環境改変技術を破壊や攻撃などの軍事目的による使用を禁止し、気象制御などの平和目的での使用に限定されました。

1997年4月28日にジョージア大学で開催された対テロリズム対策会議においては、アメリカ国防総省長官ウィリアム・コーエンが、環境型テロリズムや、電磁波によって意図的に惹き起こされる地震や火山活動などの自然災害、すなわち気象兵器について、「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と言及しました。

アメリカ国防総省　国防長官ウィリアム・Ｓ・コーエン［1997年4月28日の発言］
「例えば、一部の国がエボラウイルスのようなものを構築しようとしているという報告がありますが、これは非常に危険な現象です。Alvin Tofflerは、特定の民族集団や人種を排除できるように特定の種類の病原体を考案しようとしている研究所の科学者について、これについて書いている。他の人たちはある種の工学、ある種の昆虫を設計して、特定の作物を破壊することができます。他の人々は、電磁波の使用によって遠隔地で地震や火山を襲う気候を変えることができるエコタイプのテロリズムでさえも従事している。だから、他の国に恐怖を起こす方法を見つけている職場には、多くの独創的な考えがあります。それは本当のことです。それが私たちの努力を強化しなければならない理由です。そのため、これがとても重要です。」